大豆現地検討会 大豆の安定出荷を目指す
ＪＡにしみのは１１月２２日、海津中支店と海津市のほ場で令和５年度大豆現地検討会を４年ぶりに開催しました。管内の大豆生産者や行政、ＪＡ関係者など約１００人が参加。大豆栽培における難防除雑草の対策に関する講演や耕起作業の機械実演会、新たな品種の試験栽培に取り組むほ場の視察を行い、大豆の収量確保と品質向上のための情報を共有しました。
室内研修会では、令和５年産の大豆の生育状況の説明や、難防除雑草の対策として今年度の実証結果を踏まえた除草剤の体系防除について説明しました。
その後のほ場視察では、収穫期における裂莢軽減が期待できる新品種「フクユタカＡ１号」の実証圃など３カ所を巡回。同ＪＡの現地ほ場を担当するＴＡＣ職員が大豆の生育状況を説明し、新品種の導入や堆肥の活用について紹介し、収穫ロスの軽減や地力向上の重要性について呼び掛けました。
海津営農経済センターの臼井祐一ＴＡＣは「今年は播種時の天候にも恵まれ、発芽、生育とも順調である。今後の収穫において、試験栽培と慣行栽培の収穫物の粒形や品質を確認するとともに、次年度も継続して試験を行いたい」と話しました。
管内は、大豆生産量が県内の約７割を占める産地。令和５年産は、管内全域約１７１８㌶で栽培され、収穫は１１月下旬から本格化しています。
室内研修会では、令和５年産の大豆の生育状況の説明や、難防除雑草の対策として今年度の実証結果を踏まえた除草剤の体系防除について説明しました。
その後のほ場視察では、収穫期における裂莢軽減が期待できる新品種「フクユタカＡ１号」の実証圃など３カ所を巡回。同ＪＡの現地ほ場を担当するＴＡＣ職員が大豆の生育状況を説明し、新品種の導入や堆肥の活用について紹介し、収穫ロスの軽減や地力向上の重要性について呼び掛けました。
海津営農経済センターの臼井祐一ＴＡＣは「今年は播種時の天候にも恵まれ、発芽、生育とも順調である。今後の収穫において、試験栽培と慣行栽培の収穫物の粒形や品質を確認するとともに、次年度も継続して試験を行いたい」と話しました。
管内は、大豆生産量が県内の約７割を占める産地。令和５年産は、管内全域約１７１８㌶で栽培され、収穫は１１月下旬から本格化しています。
